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zoom RSS 貧困がADHDを生みやすい?・・・遺伝要因を考慮すべき。

<<   作成日時 : 2017/09/07 01:41   >>

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ADHDの有症率は貧困層で高いことが報告されている。たとえば筑波大の森田らはギャンブル家族を持つ男子についてSDQ調査(強み弱み調査http://www.mhlw.go.jp/bunya/kodomo/boshi-hoken07/h7_04d.html)を行い、情緒、行為、多動、仲間関係などの問題が、一般男子に比べて有意に多いことを指摘し、貧困や不健全なギャンブリングに伴う家庭問題が、子どもの問題行動(ADHD的行動を含む)を増加させているのではないかと推測している。
 一方で、ADHDはかなり遺伝率が高いことが知られ、ADHDの有症率と貧困の関連に、親のADHD歴がかかわるのではないかと推測されてきたが、その関係性を明らかにした研究は少なかった。ギャンブル家族の関連でいえば、ギャンブル障害の背景にADHDがある場合がしばしば指摘されており、ADHD、不健全なギャンブリング、家族問題、子どものADHDなどがいかようにかかわるのか明らかではない。
 ↓は、Andrew S. Rowlandらのノースカロライナ州での研究。6〜14歳について、社会経済的地位(socioeconomic status:SES)や親のADHD歴によって、子どものADHD有症率が異なるかを評価したもの。967人を対象。
 結果、家庭の所得と親のADHD診断歴との間に、有意な関連が認められた(p=0.016)。親にADHD診断歴がない子供のうち、低所得家庭の子供のADHDの割合は高所得家庭の子供の6.2倍、親がADHD歴を有する子供では10倍以上であった。
 今後のADHD関連の調査では、他の環境リスク因子の強さが、親のADHD歴によって異なるか評価すべきだ、とのこと。行動遺伝学の出現以降、様々な行動特性の背景に強い遺伝要因があることが明らかになっており、親の有症率など遺伝情報に関連する要因を差し込んでの研究が必要。
Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder (ADHD): Interaction between socioeconomic status and parental history of ADHD determines prevalence.
Journal of child psychology and psychiatry, and allied disciplines. 2017 Aug 12; doi: 10.1111/jcpp.12775.
Andrew S Rowland, Betty J Skipper, David L Rabiner, Fares Qeadan, Richard A Campbell, A Jack Naftel, David M Umbach

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